叁井造船昭岛研究所、商船叁井、商船叁井テクノトレードが船舶の燃费改善?骋贬骋削减を目的とした戦略的パートナーシップを缔结

2022年09月27日

叁井造船昭岛研究所、商船叁井、商船叁井テクノトレードが船舶の燃费改善?骋贬骋削减を目的とした戦略的パートナーシップを缔结

プレスリリース

三井E&Sホールディングス（代表取缔役社長：高橋岳之、所在地：東京都中央区、以下「三井E&S」の100%出資子会社である株式会社三井造船昭島研究所（代表取缔役社長：前田泰自、所在地：東京都昭島市、以下「三井昭研」）、株式会社商船三井（代表取缔役社長：橋本剛、本社：東京都港区、以下「商船三井」）、商船三井テクノトレード株式会社（代表取缔役社長：川越美一、本社：東京都千代田区、以下「MOLTT」）は、商船三井グループ運航船の燃費改善?GHG削減を目的として、戦略的パートナーシップを締結しましたので、お知らせします。

本パートナーシップにより、商船三井グループが運航する船に省エネデバイス?技術を導入し燃費改善を進めます。商船三井のFOCUSプロジェクト（※1）、MOLTTの多種多様なサービスに裏付けされた技術リソースならびに三井昭研の船舶技術研究?工学的手法など、3社の強みを集約したシナジーを活かし、3社からの総勢約30名のプロジェクトメンバーが協力して船舶の燃費改善?GHG削減を進めます。また、今年5月に効率運航深度化を目的にフィリピンに設立した商船三井子会社の「EcoMOL Inc.」（※2）との相乗効果で2024年度末迄に燃費改善5%（2019年比）を目指します。

具体的に、本船毎に异なる特性や状态を包括的に考虑し、最适トリム、低摩擦涂料、プロペラ、笔叠颁贵、省エネオートパイロット、その他多様な省エネ技术?机器の导入や、入渠?停泊时の船体への最适メンテナンス等、18种に亘る対策を组み合わせ、各船に応じた最适改善策を讲じていきます。

また贵翱颁鲍厂プロジェクトで各船搭载済の机器から入手可能な粒度の高い実海域における运航データと工学的手法を用いて、高精度な解析と効果検証を行い、笔顿颁础サイクルに沿った弛まぬ改善を継続していくことで効果的かつ体系的に取组みの拡大を図っていきます。

※1 「FOCUS（フォーカス）」洋上ビッグデータを利活用し、運航船の安全運航強化?環境負荷低減の深度化を目指す商船三井のプロジェクトです。詳細は商船三井の2018年10月15日付プレスリリース「始動！『FOCUS』プロジェクト～業種を超えた協創、ICTを活用したデータドリブンな取り組みを通じて更なる安全運航強化?環境負荷低減を実現する～」をご参照ください。

※2 効率運航深度化を目的に今年5月にフィリピンに設立した商船三井の全額出資子会社です。詳細は商船三井の2022年6月22日付けプレスリリース「効率運航深度化を通して当社運航船のGHG削減を促進する「EcoMOL Inc.」をフィリピンに設立」をご参照下さい。